昨年マンションから戸建てに引っ越してきて、少し戸惑っていることがあります。
ほかでもない、ごみの分別回収です。
マンションであればいつでもごみを出せる場所があったものの、戸建てではそうはいきません。決まった曜日、時間にしか軒先に出せず、寝坊してしまうと次の回収日を待つしかなくなってしまいます。
燃えるごみ、プラごみ、ビン・缶・ペットボトル。紙ごみ、ダンボール、布。有料袋に入れるべきものとそうでないもの。
その手間が環境保護に本当に役立つならば仕方のないことですが、本当にそうなの？と思うことがあるのです。
スーパーやコンビニで少しモヤッとする包装
筆者は時間的には融通がきく自営業なので、余裕のある時には生鮮食品を自分で料理していたい派です。しかしスーパーで買う肉類や魚介類、コンビニで時々買うお惣菜にいつも困惑しています。
中身がどうこうというわけではありません。
プラスチックの容器や包装ラップにベタベタと紙ラベルが貼られていたら、あなたはどう処理しますか？
割引シールまで何重にも貼られていると、ラベルを1枚ずつはがしてまで分別する、という人はあまりいないことでしょう。
これは重箱の隅をつつくような話かもしれませんが、ごみの分別はない方が私たちの日々は楽になります。
しかしそれでもプラスチックごみと燃えるごみをせっかく分けたのに、結局はプラスチックも大半が焼却処分されているとしたらどうでしょう？何のために面倒な思いをして分別したのか？とはならないでしょうか。
ペットボトルもそうです。自宅から出す場合はラベルとキャップを外せというけれど、外にあるゴミ箱はそんなことは言いません。なるほどあちこちのコンビニなどが「家庭ごみを持ち込まないでください」となるわけです。
日本でのプラスチック「リサイクル」は本物？
しかし残念なことに、日本のプラスチックごみの行方はそうなっているのです。
筆者が東京郊外に住んでいた時、知人から面白い話を聞きました。子どもを連れてごみ焼却場の見学に行ったというのですが、プラごみを燃えるゴミと分けるかどうかはその地域のゴミ焼却炉のキャパシティによるというのです。これが地域ごとのごみ分別方法の違いの理由とのことでした。
郊外にくる前、都心に住んでいた当時はマンションではプラごみと燃えるゴミは分別の必要がなく、同じ袋に入れて出せばよいという気楽さでした。
しかし郊外では事情が違う理由を、その話を聞き納得したのです。そしていざやってみると非常に面倒な作業だということもわかりました。
それでも分別することで有効にリサイクルされればそれで良いのですが、日本のプラごみの処分方法をみていくと、残念ながらそうではないのです。
プラごみリサイクルの3種類
日本では、プラごみは3つの手法で「リサイクル」されています。
- マテリアルリサイクル(材料リサイクル)＝粉砕して溶かし、プラ製品の材料にする。
- ケミカルリサイクル＝化学的に分解しプラ製品やガス、油にする。
- サーマルリサイクル＝焼却し、その際に生まれる熱エネルギーを回収・再利用する。
プラスチック循環利用協会によれば2023年の実績では、廃棄されたプラスチック688万トンのうち約89%を「有効利用」したとしています。
しかしその内訳は、
- マテリアルリサイクル：171万トン(22%)
- ケミカルリサイクル：26万トン(3%)
- サーマルリサイクル：492万トン(64%)
となっています。
結局、プラごみの6割以上は焼却されているのです。
海外の評価との乖離
これをもって日本はプラごみのリサイクル率を「89%」としていますが、国際社会での評価は異なります。
OECDの2018年の報告書では、日本のプラスチックリサイクル率は20%台とされているのです。
これは、統計の年代は異なるとはいえ、上記のマテリアルリサイクルとケミカルリサイクルを合わせた数字と概ね合致します。
つまり日本でいう「サーマルリサイクル」は国際的にみればリサイクルのうちに入っていない、ということです。
それはそうでしょう。リサイクルの基本は「リユース」です。焼却というのはリユースを放棄している、あるいはそもそもリユースが難しい商品設計のままで市場に投入されている可能性も大いにあります。プラスチック容器にベタベタと紙ラベルを貼る行為も割合はどのくらいになるかわかりませんが、そのうちのひとつだと筆者は考えます。
分別方法は自治体が決めてくれているからいいや、という提供者側の考えの甘さもあるのでしょうか。
飲み物にストロー、本当に必要？
経済産業省が2023年にまとめた「成長志向型の資源自律経済戦略」では、リユースに関して下のような問題点が指摘されています。
リユースの最大の特徴は、リユースするか否かの決定権が財の提供者にはなく、その所有者にあること、そして、その所有の実態や処理状況の把握が極めて困難であり、特にB2C ビジネスにおいてこの傾向は顕著である。
（引用：経済産業省「成長志向型の資源自律経済戦略」)
https://www.meti.go.jp/shingikai/energy_environment/shigen_jiritsu/pdf/20230331_1.pdf
「つくる責任、つかう責任」はSDGsにおいても一つの目標になっています。よって企業としても「売って終わり」の考え方は今後は通用しなくなっていくことでしょう。
そして提供側のプラごみ回避方法も、筆者からすれば少し的外れな動きがあったように思います。
一部飲食店での「紙ストロー」の導入です。
もちろんプラごみの「リデュース」の一環にはなるでしょう。しかしSNSなどでは「紙ストローでドリンクを飲むと不味い」「余計なことはしてほしくない」という声があがりました。
これは、そもそも考え方が短絡的だったのではないかと考えます。
ストローを減らしたいのならば、「そもそもストローは必要なのか？」という問いを立てなければなりません。紙に置き換えたところで、素材は違ってもごみはごみとして排出されます。製造時の資源消費もあります。
筆者の知るコーヒーショップ経営者は、アイスコーヒーであってもストローは絶対につけないという主義を貫いています。頼まれても出さないそうです。その理由は「ストローを介するとコーヒーの味が変わってしまう」からだそうです。
これほど合理的で、かつ提供する商品にこだわった話はありません。提供者としての本来的なあり方とも感じられます。
だいぶ前の話ですが、日清食品がカップ麺の「ふた止めシール」を廃止したところ、年間33トンのプラスチック原料を削減したという話は筆者には新鮮でした。確かにふた止めシールがなくても、3分間上に何か置いておく、それだけの工夫でカップ麺をじゅうぶん美味しく食べられます。
既存のプラスチックの部品をプラスチックでないものに置き換える、もちろんそれもひとつの試みではありますが、そもそも「既存のもの」は必要だったのか？それがなければ商品は売れないのか？日清食品のケースは、その問題について全く新しい考え方でブレークスルーを果たした一例と言えるでしょう。
商品の設計段階で新しい問いを立てなければ、本質は見えてきません。そしてその問いは根源的なものでなければなりません。
